『言論弾圧』っていうのはね、正義のないいかがわしいものこそがやることなんだよ

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ブログを書く時間が取れず随分と更新の期間が空いてしまった。

しかし、これだけはどうしても書きたい、書かなければいけないと思う出来事があったので、時間を取ることにした。

先日『新潮45』が休刊する運びとなった。自民党の杉田水脈氏のLGBTに対する発言を支持したことにより、批判を受けたことが発端である。

これはいわば、一部のノイジーマイノリティーによって、これは休刊に追い込まれたも同然である。

しかし、ここで需要なとを述べておかなければならない。このノイジーマイノリティーは、私の中でLGBTの人たちを指すものではない。

内閣批判を仕掛けるための格好のネタとして、LGBTやその当事者たちを利用する非道な連中。反政内閣の大手メディア・マスコミ業界や反日活動の構成員たちのことである。

私自身、このような件についてリアルタイムで考えさせられる出来事があった。

そこで今回は、このような言論弾圧をテーマに書いていきたい。

よろしければご一読ください。

言論弾圧とは『正しい主張をさせないこと』である

これまでの世界歴史が左翼、言い換えれば『反人類』によって操作されてきたことは、何度も繰り返し述べてきた。

今回は話がそれてしまうために詳しくは書かないが、そういう連中がアメリカにもヨーロッパにも日本にもいて、根っこではすべて繋がっているというわけだ。

そんな中で、言論弾圧と言うのは昔から行われてきた。

支配階級による圧政や、軍による拷問・虐殺、これらは民衆の行動・主張を封じたいがための、言わば言論弾圧なのだ。

現代のネット社会では、社会や支配層に不満を持つ人が地域や国を越えてつながり、情報共有できる社会になっている。

しかし、それを連中が黙って見逃すはずはない。

元々トランプ氏がアメリカ大手メディアを批判したことで広まった「フェイクニュース」という言葉。

ここのところの日本のメディアには、フェイクメディアやフェイクニュースという言葉を、ネット上の情報を指す言葉であるかのように、高齢者や若年層などのテレビ世代へ向けた印象操作、情報歪曲をする動きがある。

言論弾圧や言論統制というとまず支那(中国)を思い浮かべる。

天安門事件などについての情報は検索できないようになっているようだし、政府批判などの書き込みも監視されている。

これほどあからさまではないことからあまり気付かれてはいないが、日本でも確実にこのような言論封殺の傾向は見て取れる。

それも遠い過去から長きに渡って行われていたのだ。

私が言論封殺と聞いて真っ先に思い浮かべるのはこの件だ。

電通は日本の最大手広告代理店だ。パワハラによる女性社員の自殺は記憶に新しい。

【洗脳代理店】テレビ・新聞を信じている人達へ
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【洗脳代理店】目次 1.テレビ・新聞を信じている人達へ 2.やらせ・捏造・事件 3.五輪不正誘致・パナマ文書 4.印象操作・世論誘導...

電通はテレビCMを一手に手掛けテレビの元締めと言える企業だが、この日本国家の中で果たしてきた役割は広告代理店と言うより、情報統制管理局だ。

戦後からアメリカのCIAと関係してると言われ、日本人が得る情報をコントロールしてきたとされている。

このように連中にとって不都合な情報を流すものが現れたら、メディアから抹殺し発言の場を奪うのだ。

こんな事はこれまでに幾度行われており、多くの人がテレビからこつ然と姿を消している。

愛国思想からの発言をしてしまうことは、テレビ業界での死を意味する。

テレビと電通は一蓮托生なのだ。

現在メディアでは、アメリカのトランプ氏の揚げ足取りや、安倍首相を始めとした内閣の批判に終始していることから、その立ち位置は容易に把握できるというものだ。

このように電通が行ってきたのは紛れもなく、情報・言論統制である。

そして次にこの事について。

つい先日Twitterの相互フォロワー界隈で話題に上っていたのが、小池百合子氏が知事を務める東京都から議会に提出された条例についてのことだ。


どのような経緯でこの条例が提出されるに至ったのかは容易に想像できる。

メディアの騒ぎ立てる世論、言ってしまえば流行に乗っかった形なのだろう。

今この法案について、多くの人が懸念を示しているのだ。

なぜこのように一方の属性に偏った条例を作ろうとするのか理解に苦しむところだ。

「マイノリティーからマジョリティーへの発言」ならば、条例外で認められてしまうというらそんなバカな話があるのか?

どんなものにせよ条例として認められてしまえば、連中はいい様にそれを笠に着て意気揚々と発言するようになるだろう。

もしこの条例が通ってしまうならば、私はこの知事を、民意を汲みとる力量なしと見限り、次の都知事選挙までに、この事について批難し、拡散していくだろう。

Twitterは言論統制ネットワークサービス

そして、私の身にも言論の自由を奪われたと感じる出来事が実際に起きた。

私は情報拡散共有のためこのブログのほかにTwitterアカウントを設けて利用していたのだが、おとといこのような連絡があった。

上に関しては「強盗国家シナ」や『駆逐』という言葉がルールに違反したということなのだろう。

確かに否定はしない。これは私の率直な気持ちだ。チンピラ相手にお上品な言葉を欠けるなどもったいないというのが私の考え方である。

下に関して言うと自分の言葉ではなく、人様のブログの拡散ツイートである。

これに限らずいくらでもこういう発言はしてきたが、これが問題となって私のアカウントはロックされたようだ。

はっきり言ってこのような連絡が来たところでTwitterアカウントなどどうなろうと瑣末なことであるが、なるほど、とは思う。

ツイッターのルールに違反したと言うが、この程度の過激発言など、これまで目にした左翼やエセ・フェミニストのツイートにいくらでも見られた。

これはツイッター側が能動的に働いたらというよりは、やはりエゴサーチしている左翼連中が逐一運営に喚いている、と考えるのが妥当だろう。

また、他のユーザーによるこのような興味深いツイートがあった。

今やTwitterも左翼の巣窟と化しつつあるようだ。

ヘイトスピーチと言えば第一人者と言えるのがこの人物だ。精神科医の香山リカ。

これ以外にもヘイトスピーチについて幾度となく謎の持論を展開している。

このように自分ルールとも言える解釈で、都合よく自分(自分たち)の発言を正当化し、自らに向けられた批判はヘイトスピーチ認定をする。

要約すれば「ワタシはいいけど、おまえはダメ」「マイノリティーはいいけど、日本人はダメ」「自分たちに向けられたものだけがヘイトスピーチ」。

大義やエビデンスなど最初から必要としない連中の使う決まり文句など、所詮は定義の曖昧なくだらないものだ。

YoutubeやFacebookでも、これと同じように、左翼のヘイト認定によりアカウントを停止に追い込まれたケースが多々あるそうだ。

私もツイッターでこの手合いと何度かやり取りした、というか絡まれたことがある。連中は常日頃、エゴサ―チを繰り返して獲物を狙ってうごめいているようだ。

奴等の行動習性はどれも似ている。

まず一言目に「レイシストだ ヘイトスピーチだ」に始まり、次には他人へのレッテル貼りと身分・経歴の詐称。次第に同じ界隈の連中が集まり「いいね」とリツイートの援護射撃。(自演含む)

そして、何も言い返せないと見るや、最後には通報してブロックだ。

現実社会にも、嫌がらせをし、相手を挑発して怒らせ、相手側がついに反撃行動を見せたら被害者面を装い、「警察だ 弁護士だ」と騒ぐような行為をする連中の話を耳にする、あれと同じ人種であろう。

最初から大義名分も誇りもない連中なので手段をまったく選ばない。吐き気を感じるほど卑劣で汚い。

このマイノリティーであるがノイジーで小狡い連中によって、現在SNSは巧みに操られつつあるのだ。

ほかにすることもなさそうな連中だから、四六時中SNSの中にはりついているだろうから、十分に利があると言えよう。

これらの事から、私はずいぶん以前から、TwitterやFacebookという借り物のメディアを使うことに対しての限界を感じていた。

例えばこのブログも無料ブログでなく自分のドメインを取ってWordpressで書いているが、もし無料ブログであれば、上述したような連中の報告で、とっくにアカウントを停止され削除されていたことだろう。

いくら愛国心を持つ日本国民がTwitterやFacebookを使って情報を拡散共有しようとしても、それはさながら左翼のテリトリーという名の檻の中で監視されながらのこととなる。

一度奴等が騒ぎ出せば、あっけなく封殺に追い込まれてしまうのが現状なのだ。

スティーブン・キングの「アンダー・ザ・ドーム」という小説をお読みになったことのある方ならわかると思う。(子供のころから読んでいるスティーブン・キングだが、大人になってから読むと愛国思想を持っている人物だとわかる)

この物語のように、善人、もしくは普通の人々、そして悪人とが、閉鎖された空間(国、都市)に閉じ込められていたとしたら、ウソをつき、騙し、罠に嵌め、殺しをいとわない連中に対し、善人はなすすべもなく、状況はことごとく悪化の一途を辿るのみなのである。

私はこの小説を思い出すと、戦後の日本がたどってきた状況、そして今まさにSNSが成りつつある状況にそっくりではないかと思ってしまうのだ・・・。

『言論弾圧』っていうのはね、正義のないいかがわしいものこそがやりがちなんだよ

今回の題目だが、我々のように日本という国を愛し、守ろうという大義名分のある者は主張をする。相手の言論の自由を奪い封殺してしまおうなどと言うことは考えない。

まずそれほどの価値がないからである。

一方、大義や主張を持たず相手に主張をされることを嫌うものは、真っ先に相手の言論を封じ込めようとするものだ。(逆に良いことは、その人間の立ち位置が一目瞭然になったことだろうか)

いずれにしても、このように特定の存在の都合によって言論の自由が奪われつつある。

このような歪んだネット社会の現状を打開するためには、次の項で書くことがとても大きな意味合いを持つのだ。

今こそ政府は純日本製のネットメディアを立ち上げるべきである

日本政府、各省庁は各ネットメディアにアカウントを持ち、政策や活動について国民への情報提供を行っている。

しかし以前から疑問に思っていることがある。

政府が利用しているメディアというのが、アメリカのTwitter、Youtube、韓国のLINEなど、外国製のものであることについてだ。

世界各国の間でインターネットによる情報戦が繰り広げられる中で、果たしてこれは問題ない事と言い切れるのだろうか?

日本政府の間でこれらのサービスにアカウントを開設するという提案がされた時に、これらの外国企業のメディアを使うことへの疑問を呈すものはいなかったのだろうか?

このような視点で意見を述べると、必ず「考えすぎだ」などと一笑に伏されるのが日本の常だ。

現に今の日本人の中に「周りはみんなこのSNSを使っているが、個人情報が正しく取り扱われているのか疑問なのでやめておこう」などといった考えに及ぶ人は少ないだろう。

しかし、その根拠は?「向こうがいい人たちだから」だとでも言うのだろうか??

一例として、一般のそれも割と大きな企業から、「顧客情報・個人情報が流失したと発表された」などと言った事件を度々目にする。

あれは内部で起きた問題が外部に漏れ、問題視されることで公に事件として扱われる訳だが、もしも企業がそれを故意に、秘密裏に行おうと考えれば、それを知るすべはないのではないだろうか?

そかも、それが国家主導であれば。

個人の情報ですら大ごとなのだから、それが一国家の政府ともなればその危険の度合いは天文学的に甚大であろう。

これらの事から私は、政府が現在外国企業のネットワークサービスを常用していることについて、甚だ疑問を感じるわけである。

であるからこそ、日本政府は今こそ、『日本国家による日本人専用のソーシャルメディア』を儲けるべきではないかと考える。

そこには、日本国家を愛し、なおかつ正統な日本人と認められている者のみしかアカウント作ることはできないのだ。アカウント作成の時点で身分の所在を明確にし、厳正な審査を通過した者しか登録できないようにするのだ。

現在のTwitterほかソーシャルメディアやネットブログなどでは、日本人以外も日本の名前を名乗り、日本語を使って、政府批判や日本国民同士に相互疑心を起こさせる(分断工作)ような情報をいくらでも垂れ流すことが可能となっている。

しかしそこで、日本人専用のメディア内で日本人同士が、「今の日本にとって何が必要なのか」あるいは「何が嘘であるのか?」などといった情報を共有し合い、若者などに正しい情報を伝えられるようになれば、国家の形成、安寧にとってこの上ない利益となるのではないだろうか。

本来、それこそが正しい国家・人間社会の在り方であり、今現在はそれが完全に歪められてしまっているのだ。

しかし、仮にこの計画を現実にしようとしても、やはり連中はそれを邪魔立てしようと立ちはだかるはずだ。

出てくる言い分は「閉鎖的だ」「日本はまた鎖国するのか」「グローバルの時代にそぐわない」などといったところか?

昨日国連でアメリカのトランプ氏がグローバリズムと真っ向から対立する姿勢を見せた。

そのことで主要国から批判を受け、日本メディアもその批判に追従している。(マクロンなども手先であるのだろう)

そのように、連中はグローバリズムという監視から逃れようとするものを許さないのである。

最後に。

日本は明治維新からグローバリズムに侵され、現在までにほとんど完璧な被支配国となっていった。

今こそ再び「日本は日本」として、それを打破する必要がある。

自分の所有する敷地に身内だけで使えるスペースを作ったからと言って、迷惑をかけるでもないのに、それを他人から避難されたり反対される筋合いはない。

そんなものは相手にすべきではない、一番相手にしてはいけないものである。

おそらく正統な日本人の中に、このような意見に賛成こそすれ、反対する者などいないだろう。

いるとすれば、それこそが『言論弾圧しておきたい連中』なのだ。

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